お問い合わせ
一般社団法人 日本広報支援機構

TOPICS

日本広報支援機構 設立趣旨

日本広報支援機構は、企業、大学、官庁が持つ技術、商品や企画・イベント活動などに関する情報を社会に広く伝える広報の支援・アドバイスをし、その法人のブランド力を高め、プレゼンスを向上させる事をお手伝いします。
当法人では、テレビ・新聞などのメディア、広報担当経験者が、広報・広告に役立つノウ・ハウやツールを使い、みなさんの事業展開を支援するとともに、マスメディアやネットメディアに対する姿勢などのコンサルティングやアドバイスを行います。
危機管理に備えての広報についてもメディア、広報の両サイドの経験者がアドバイスを行います。

各メディアのプロフェッショナル
日本広報支援機構
企 業

代表理事ご挨拶

代表理事 竹原 信夫
産業情報化新聞社 代表取締役
(日本一明るい経済新聞 編集長)

優れた技術や製品、サービスがあっても多くの人に知られないと売れません。日本広報支援機構では、皆様がお持ちの強みや特色を引き出し、メディアへの発信をサポートします。
メディア発信は売り上げを伸ばすだけでなく、社内のモチベーションアップ、 人材採用、 会社のブランディングにもつながります。
一方、内部告発をはじめ社内不祥事、ユーチューブでのアルバイト社員の不適切な動画の流出などマイナス情報をどう管理するか?
危機管理広報についても、これまでの編集活動の経験を活かして適切に対応します。

【 経歴 】

1971年    4月 日本工業新聞入社

1990年    大阪経済部長

2001年    独立、産業情報化新聞社 代表
ビジネスサクセスジャーナル「日本一明るい経済新聞」編集長

毎日新聞紙面研究会 研究員(2008年度)
大阪商工会議所異業種交流会 年間コーディネーター
大阪産業創造館の「マスコミ戦略セミナー」コーディネーターなどを務める。

  • 吉本興業吉本お笑い総合研究所 コンサルティング・フェロー
  • NHKテレビ「おはよう関西」元気な中小企業コーナーに出演中
  • MBSラジオ「経済電波新聞」パーソナリティー

日本広報支援機構概要・業務内容

日本広報支援機構 概要

名  称 一般社団法人 日本広報支援機構
所  在 〒530-0018 大阪市北区小松原町2番4号 大阪富国生命ビル4F
アクセス
代表理事 竹原信夫
理  事

木田洋一  元毎日放送 常務(危機管理、広報担当)
現毎日放送 顧問
岩井コスモ証券株式会社 社外監査役
追手門学院大学ベンチャービジネス研究所 顧問

理  事 小林昭雄  大阪大学 名誉教授
事務局長 伊藤 昭  元株式会社星和ビジネスリンク 執行役員
特別顧問

岸本文利  元毎日放送 経済部デスク
      広報部長
龍谷大学社会学部 特任教授

澤村 譲  元株式会社ビデオユニテ 社長
監  事 北條明宏  北條公認会計士・税理士事務所 代表

日本広報支援機構 業務内容

会員向け個別対応の広報・PRアドバイス・支援業務
会員向け定例会、セミナーなど
会員向け情報紙発行
セミナー(リリース作成、動画作成、危機管理広報など)
危機管理広報支援(個別法人に対応したセミナー、マニュアル作成支援、模擬記者会見など)
この他にも広報に関する様々な相談

アクセス

アドバイザースタッフ紹介

●記者・広報担当

【代表理事】竹原 信夫

産業情報化新聞社 代表取締役
(日本一明るい経済新聞 編集長)

●PR広報・危機管理広報担当

【理事】木田 洋一

元毎日放送 常務(危機管理、広報担当)
現毎日放送 顧問
岩井コスモ証券株式会社 社外監査役
追手門学院大学ベンチャービジネス研究所 顧問

●動画制作担当

【特別顧問】澤村 譲

元株式会社ビデオユニテ 社長

●東京PR担当

岡田 晃典(PRプロデューサー)

●話し方担当

加藤 康裕(元毎日放送 アナウンス部長)

●デザイン担当

福永 朗男(元株式会社 社長)

その他、元新聞記者、放送記者、雑誌記者などスタッフ多数。

日本広報支援機構の会費

法人会員

法人会員 入会金(1口) 100,000円(税込)
法人会員 年間 120,000円(税込)

会員向け定例会、月一回の情報紙その他のセミナーや個別アドバイスなどが会員料金に含まれます。

お問い合わせ

一般社団法人 日本広報支援機構に関するお問い合わせ、会員のお申し込みは下記からお願いします。

(Googleフォームを使用しております)

※Google フォームはGoogle社が提供するアンケートや応募フォームが作れる無料Webサービスです。

/ホーム/ 設立趣旨/ 代表理事ご挨拶/ 機構概要/ アドバイザー/ 会費について/ 危機管理広報チーム/ お問い合わせ/